平昌五輪テスト大会で選手たちが不満、問題続く平昌、日本との共催は？

　２０１８年の平昌冬季五輪に向け、開催地である韓国で６日、テスト大会が始まった。テスト大会を実施するうえで充分な数の選手が参加したことで大会中止は避けられたものの、大会に参加した世界トップレベルの選手たちからは会場について続々と不満の声があがった。

　中国メディアの捜狐はこのほど、ソチ冬季五輪の銀メダリストであるイタリアのクリストフ・インネルホファー選手が会場の雪面が柔らかすぎてスピードが出ないと不満を呈したことを伝え、「アルペンスキーは時速１３０－１６０キロで滑降するからこそアルペンスキーだ。時速９６キロ程度しか出ないようでは観客も満足できないだろう」と述べたことを伝えた。

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　平昌冬季五輪の開催に向け、韓国では準備が進められているが、会場設備の建設が遅れているとされるほか、工事関係者への代金不払いなどの問題が続出している。韓国ネット上では「日本と共同開催を」とする声もあるとされるが、テスト大会では出場した選手からも問題点が指摘されることになってしまった。果たして日本との共催という形になってしまうのか、先行きへの不安は今なお消えていない。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ）

全文　exciteニュース/サーチナ 2016年2月8日 15時29分 (2016年2月8日 17時40分 更新)
http://www.excite.co.jp/News/chn_soc/20160208/Searchina_20160208085.html

平昌五輪のテストマッチまたも中止か、アルペンスキー出場申し込み10人未満―韓国

2016年2月1日、中国メディア・新浪によると、韓国・平昌冬季五輪のアルペンスキー競技のテストマッチで出場者が足りず、中止になる可能性が出てきたと、韓国の複数のメディアが一斉に報じている。

1月27～28日に開催を予定していた平昌五輪テストマッチもすでに中止されたが、朝鮮日報によると、2月6～7日に開催を予定している国際スキー連盟（FIS）ワールドカップの試合も、出場を申し込んだ選手の数が10人にも満たないことから、中止になる可能性が出ている。申し込んだ選手は日本と韓国の選手だけだった。こうした試合には20～25人は申し込むのが通常だという。

続き　exciteニュース/レコードチャイナ 2016年2月2日 20時50分 (2016年2月2日 22時41分 更新)
http://www.excite.co.jp/News/chn_soc/20160202/Recordchina_20160202051.html

日本と韓国で、交通系の電子マネーＩＣカードを相互で利用できるようにするプロジェクトが浮上している。対象になるのは、交通系ＩＣカードの代表格である日本の「Ｓｕｉｃａ（スイカ）」と、韓国の「Ｔ－ｍｏｎｅｙ（Ｔ－マネー）」だ。

　このスイカとＴ－マネーを連携させる構想は、５月にソウル市で開催された日韓経済人会議でテーマとしてあげられた。提案した東京理科大学大学院のユン・インホ教授によれば、２０１８年の韓国・平昌冬季五輪、２０２０年の東京五輪・パラリンピックで相互の観光客が拡大するタイミングに間に合わせることで、プロジェクトの大きな進展が期待できるという。

国内では２０１３年３月から、全国１０種類の交通系ＩＣカードの相互利用サービスが始まっている。ＪＲ東日本のスイカ、国内の私鉄で使える「ＰＡＳＭＯ（パスモ）」、ＪＲ西日本の「ＩＣＯＣＡ（イコカ）などが相互利用できるようになっている。そのため１枚カードがあれば、ＩＣカード対応の自動改札を活用する駅であれば、日本全国利用できる。

一方、韓国でも２００４年７月のソウル市の新交通カードシステムとしてサービスが開始されたＴ－マネーが、１４年６月に韓国全土で使えるようになった。このため、スイカもＴ－マネーが連携できるようになれば、日本も韓国もほぼ１枚のカードで、切符を購入せずに、交通機関を利用できることになる。

技術的な面から見ても、スイカもＴ－マネーも、「ＮＦＣ」と呼ばれる規格にともに対応。非接触ＩＣカードのインターフェースの規格としてＩＳＯ（国際標準化機構）で規定された国際標準の無線通信技術で、数センチの短い通信距離でカードや携帯電話などのＮＦＣ搭載機器を「かざす」ことで、さまざまなサービスが受けられる。双方の規格が共通であることから、ユン教授は「連携を妨げる通信技術的な問題は基本的に存在しない」と言い切る。

　ＮＦＣ技術を使った実用先行事例もある。韓国ロッテグループのイービーカードが展開するプリペイド型電子マネーサービス「モバイルｃａｓｈｂｅｅ」がそれだ。韓国版の「おサイフケータイ」ともいうサービスで、ロッテグループのデパートやコンビニ、タクシーなど７万を超える店舗などで利用できる。

ＮＴＴドコモやＫＤＤＩなど日本の携帯電話事業者が、モバイルｃａｓｈｂｅｅをスマートフォンで利用できるアプリを開発し、これを使えば、日本人韓国客が韓国でもおサイフケータイを利用できる。こういったＮＦＣ活用での日韓連携の実績も、スイカとＴ－マネー連携に追い風になるとみている。

韓国側が積極的なのは景気が低迷し、利下げを繰り返している韓国経済をなんとしてでも浮上させたい、という思いが背景にある。

ただ、問題は市場性だ。特に、政治・外交上での日韓関係の悪化は、双方の人の行き来にも影響を与えている。韓国からの訪日客は１１年の１６６万人から順調に伸び、１４年は２７５万人に伸びた。しかし、日本からの訪韓は１２年の３５１万人をピークに、１３年２７４万人、１４年２２８万人と急減している。

訪韓客が急減している状況で、日本からカード連携を積極的に提案することにはなりそうもない。カード連携が実現するにも、日韓関係の改善が前提となることは間違いなく、時間がかかりそうな雲行きだ。（平尾孝）

http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20150624-00000529-san-bus_all