Revival Japan 日本復活を叫ぶ

反日 売国 偏見放送にゴリ押しステマ 可能な限り掲載していきます。

    カテゴリ:その他海外 > アメリカ

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    【米国】バージニア州にある慰安婦像倒される=韓国ネット「ひど過ぎる」「もう設置しないで」

    もっと争え

    1: 荒波φ ★ 2020/07/08(水) 09:43:21.15 ID:CAP_USER
    ※動画
    https://youtu.be/lrWhTWLbzzQ




    2020年7月7日、韓国・聯合ニュースによると、米バージニア州アナンデールにある慰安婦像が在米韓国人とみられる男性に倒される事件が発生した。

    記事によると、男性は6日午後2時ごろ(現地時間)、バージニア州のコリアンタウンと呼ばれるアナンデールに設置された慰安婦像を倒した。これを目撃した別の在米韓国人が像を起こしたが、男性は再び像を倒したという。

    男性の身元や動機は分かっていないが、普段からアナンデール一帯を徘徊(はいかい)している在米韓国人とみられている。同像を設置した団体は再発防止のため警察に通報する計画だという。

    同像は韓国で制作され、2016年11月に米国に到着。同12月にワシントンD.C.のナショナル・モールの野外公演上で公開されたが、日本側の抗議などにより設置場所が決まらず、倉庫に保管されていた。

    その後、ある在米韓国人から現在の場所の提供を受け、昨年10月に米国内5番目の慰安婦像として設置されていた。

    米国内の慰安婦像がこうした被害に遭うのは今回が初めてではない。昨年9月には、カリフォルニア州グレンデールにある慰安婦像の顔に落書きをしたとして60台のヒスパニック系女性が起訴された。

    同像は昨年7月にも犬のふんとみられる汚物を付けられる被害に遭っていた。

    これに韓国のネットユーザーからは

    「ひど過ぎる。歴史はちゃんと学ばなければならない」
    「監視カメラを設置するべきだ」
    「韓国人がこんなことをするとは思えない。日本人の仕業では?」
    「その男性は親日派に違いない」
    「親日を追放する法律をつくれないのか?」

    など怒りの声が上がっている。一方、韓国では最近、元慰安婦支援団体をめぐる支援金流用疑惑が波紋を広げていることから

    「その慰安婦像の設置には一体いくらかかっているのか」
    「純粋な気持ちが込められていない慰安婦像。支援団体が金稼ぎに利用した慰安婦像だ!」
    「これ以上、設置しなくていい」
    「日本のことが好きではないし、日本のものは買わないようにしているけど、慰安婦像の設置には反対だ。表情が『謝罪しない隣国との間に何かトラブルを起こしてやろう』と企んでいるように見える」

    などの声も寄せられている。


    2020年7月7日(火) 22時20分
    https://www.recordchina.co.jp/b819176-s0-c30-d0058.html

    http://awabi.2ch.sc/test/read.cgi/news4plus/1594169001/
    【慰安婦詐欺】バージニア州にある慰安婦像が在米韓国人に倒される→韓国ネット「ひど過ぎる!歴史を学べ」「もう設置しないでいい」の続きを読む

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    【産経新聞】米就労ビザ発給停止に日本企業困惑

    1: 爆笑ゴリラ ★ 2020/07/02(木) 23:35:53.87 ID:uC+3mPqE9
    7/2(木) 23:16配信 産経新聞

    米国就労ビザ発給停止に対する日本企業の対応

     トランプ米大統領が、米国人の雇用確保を目的に一部の就労ビザ(査証)の発給を年内は停止する方針を打ち出したことに対し、日本企業に困惑が広がっている。新型コロナウイルス感染拡大に伴う入国制限で、「既に米国関連での人事異動で混乱が起きている中、泣きっ面に蜂だ」(メーカー幹部)と嘆きの声が上がっており、経団連の中西宏明会長も「事務上、大変困る」と強い懸念を示した。

     中西氏が会長を務める日立製作所では、米国駐在社員のうち約20人のビザの期限が近く切れるため、帰国を考えなくてはならない状況だ。トランプ政権のビザ発給停止の方針で後任の駐在員を送ることもできず、人事異動に支障を来す可能性がある。

     キヤノンは、ビザ発給停止の可能性があると事前に予想して交代要員の駐在員数人を早めに米国に渡航させたため、「直近の影響は回避できている」(広報部)。ただ、ニューヨークの販売会社に100人以上の日本人が在籍する中、ビザの発給停止が長引けば、要員不足の問題が起きかねないと不安は残る。

     ニュージャージー州など複数の米国拠点を持つ日本郵船の広報担当者は、「日本人駐在員のビザ延長が認められなければ日本に戻さざるを得ない」と説明する。その上で、「管理職の日本人が不在になる場合、現地スタッフだけでカバーしきれないだろう」と心配する。あるメーカーは、再入国拒否を懸念し、米国駐在社員が米国を出国しないように指示する方針だ。

     米国でスポーツ用多目的車(SUV)向け大口径タイヤが人気で、現地に多くの拠点を持つTOYOTIRE(トーヨータイヤ)は、現地駐在員に、今回の発給停止の対象外であるビザを取得させており、「今後、発給停止の対象範囲が拡大すれば駐在員の派遣に影響が出る可能性がある」としている。

     各社は、発給停止の条件や例外適用などの可能性も含め、「情報収集を進めている」(三井物産)状況だが、同時に日本政府を通じ、米政府に改善も求めている。

     6月下旬、経団連副会長らは西村康稔経済再生担当相との懇談で、米国の就労ビザ停止問題の解決について日本政府が積極的に取り組んでほしいと求めた。

     今回のビザ発給停止は、トランプ氏が大統領選をにらんで米国人の雇用を確保するのが狙いとされる。日本の経済界としては、米進出企業の活動を停滞させることにつながり、結果的には、米国経済を悪化させるとして改善を強く求める考えだ。

    no title

    https://news.yahoo.co.jp/articles/78ff49af4ca4287086e846cc50be1059483e28cb

    http://ai.2ch.sc/test/read.cgi/newsplus/1593700553/
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    産経ニュース@Sankei_news
    トランプ米大統領から横田早紀江さんへ書簡 「不屈の決意に感動」

    「私とメラニアは、滋さんがご逝去されたとの報に接し、悲しみに暮れています」

    「早紀江さんと拓也さん哲也さんとともに、めぐみさんを必ずご自宅に連れて帰るという、この重要な任務を続けます」

    a

    午後1:55 · 2020年7月1日

    【拉致問題】トランプ大統領「私とメラニアは滋さんご逝去の報に接し悲しみに暮れています。めぐみさんを連れて帰るという重要な任務を続けます」 #拉致被害者全員奪還の続きを読む

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    【共同通信】トランプ氏の動画チャンネル停止 米配信サイト、ヘイト禁止違反

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    1: 爆笑ゴリラ ★ 2020/06/30(火) 06:36:30.20 ID:6wJlYj+79
    6/30(火) 6:17配信 共同通信
     
     【ニューヨーク共同】米アマゾン・コム傘下の動画配信サイト「ツイッチ」は29日、ヘイトスピーチの禁止規定に違反したとして、トランプ米大統領の動画チャンネルを一時停止したと明らかにした。米ニュース共有サイト「レディット」も、トランプ氏支援者が集まる掲示板を閉鎖したと明らかにした。

     ツイッチの広報担当者は「悪意のある行為は禁止されている」と説明、問題の動画は削除したという。動画は、前回大統領選に向けた集会でトランプ氏が「メキシコが『強〇魔』を米国に送り込んでいる」などと主張する内容。

     レディットは「違反が多く、他のコミュニティーの反感を買っていた」と説明した。

    https://news.yahoo.co.jp/articles/ebdf6c257a171c7a3ad4b41ecddce765379520b0

    http://ai.2ch.sc/test/read.cgi/newsplus/1593466590/
    【差別アル】米アマゾン・コム傘下の動画配信サイト、トランプ大統領の動画チャンネル停止!米配信サイト「悪意のある行為は禁止されている」の続きを読む

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    【アメリカ】マスクを着け、靴を脱ぐ 新型コロナでニューヨーカーの習慣が、まるで日本人のように

    審議中

    1: かわる ★ 2020/06/28(日) 17:06:53.30 ID:J3WmzFyV9
    ニューヨーク州では、新型コロナウイルスへの対策として、4月17日から外出時のマスク着用が義務付けられてる。しかし、このところ気候も温かくなってきたせいか、これを守らない人たちが多く見受けられる。

    元々、アメリカでは、日本のようにマスクをする習慣はなかった。特にアフリカ系アメリカ人やヒスパニック系の人たちの間では、マスクを着用しない人が多かった。それは、彼らがマスクをしていると犯罪者と間違えられ、銃で撃たれたり、逮捕されかねないからだ。しかし、それらの理由でマスクをしなかったことで、これらの人たちの感染者数の増加に繋がったとも言われている。

    もちろん、ニューヨーカー全般に範囲を広げてみても、マスクをしない人たちは少なくなかった。遡れば、スペイン風邪が流行った100年前にもマスク着用を呼びかけたようであるが、結局、このときも習慣として定着しなかったという。花粉症やインフルエンザ対策で当たり前のようにマスクを着用している日本人とは対照的である。

    隣人は室外で靴を脱ぐようになった

    そんなニューヨークで、アメリカ全体が経済活動再開に向けて動き出してきた今、しきりに語られているのが、「ポスト・コロナ」に向けた自分たちの習慣の見直しである。

    新型コロナウイルスの感染拡大が止まった暁には、これまでアメリカ人の日常的習慣として行われていた握手やハグは、当面なくなるはずだと言われている。長期的にそれが定着するかどうかはまだわからないが、個人的には日本式のお辞儀などが、この際、見直される契機にならないかと密かに期待している。

    私の住む隣の部屋には、ニューヨーク市のある有名な病院で救急のマネージメントをしている人間が住んでいるが、彼は今回の感染拡大以降、私と同様、靴は室外で脱ぎ、部屋のなかには持ち込まないように気をつけるようになった。

    土足のまま部屋のなかに入って歩きまわる習慣のアメリカと、靴は玄関先で脱ぐ日本の文化との違いが、今回の感染者数拡大の差に関係しているという説もある。私も、外出から戻ると、毎回、靴底までアルコールで消毒したうえで、部屋に靴を持ち込む。靴底にもウイルスが残っているというニュースも見た記憶がある。

    一等地のオフィスは不要に?

    ホワイトカラーの仕事はネットで回せる

    日本でも同じ事情だろうが、今回の外出禁止令で、通勤の苦痛、通勤時間の長さ、車で通勤する無駄などに人々が気づき出した。ワークスタイルの見直しは劇的に進むはずである。マンハッタンの一等地に広いオフィスを構えることは、いままでは一種のステータスでもあったが、これからは郊外への移転も加速するだろう。

    また、大手の金融、証券取引、保険、会計、事務など、特にホワイトカラーと言われる人たちの経済活動が、実はネットで十分に回していけることもわかってしまった。いままで海面下に隠れていた岩が、大きな引き潮とともに露出したかのように、いろいろなことが、実は不要だったと「バレてしまった」とも言える。

    経済の合理性、効率の追求から鑑みても、コスト削減になるなら「職住分離」ではなく、生活の質を豊かにする意味でも「職住同一」にもなってくる。もちろん職種にもよるとは思うが、「わが社は従業員の生活の質を高めながら仕事をしてもらうために、週の半分は自宅からの勤務で構いません」という会社に、特に若い世代は惹かれていくことだろう。

    すると、職場での人間関係から解放されて、ストレスが減ることもあるだろう。通勤時間も減り、家族との時間をより多くとり、生活の豊かさを追求しつつ、エコを意識した生活スタイルに移行する──今回の危機を脱しても、以前の姿に戻るとは考えにくく、ポスト・コロナの社会の在り方を、人々は模索していくことになる。

    期せずして、新型コロナウイルスによる経済活動の休止のお蔭で、地球上の大気や海が浄化されたというような報告を多く聞くようになった。グローバル経済と称して、いかにこれまで、人間の経済活動が地球環境を汚染していたかも、これで明らかになってしまった。

    国連の提示した、地球環境への達成目標であるSDGsに向けても、ポスト・コロナの世界では、人々の経済活動や日常生活は変容するのだろうか。それとも、喉元過ぎれば熱さを忘れる、となるのだろうか。

    この日曜日、5月10日の「Mother’s Day(母の日)」を前に、こちらでは珍しく雪が舞った。急な冷え込みで、果たして街頭でマスクをするニューヨーカーは増えるかどうか、少し気になっている。
    https://news.yahoo.co.jp/articles/3b72bd3cba142bda91870fa4076f76ea880eb85b?page=2

    http://ai.2ch.sc/test/read.cgi/newsplus/1593331613/
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